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モールのトップページから入る通常の検索にくらべ、途中のプロセスを省いたダイレクトな商品検索が可能なので、ユーザーの利便性が大幅に向上すると予想される。 各バーチャルモールは従来のユーザーにくわえ、他のモールからの購入者の増加も見込むことができて、これによってあたかも複数バーチャルモールを束ねた仮想巨大バーチャルモールが出現したかのようである。
この「Ｍ構想」は、今後、検索、Ｋのほかに、課金や決済、既存の物流とのシステム連携に関するパイプラインなど、多種多《様なパイプラインを構想している。 こうした試みは、日本のＥＣが今後盛り上がるための起爆剤になるはずだ。
一方、Ｋは、各モールに掲載するバナー広告を各モール共同で表示して、広告効果を飛躍的に拡大させようとするものである。 これまで日本の大企業に見るＥＣの取り組みを述べてきたが、ＥＣへの取り組みは何も大企業に限ったことではない。
日本でもＥＣで成功をおさめているベンチャー企業がある。 その代表といえるのが、Ｂだ。
ＢのＣＥＯ（最高執行責任者）ＳＴ氏の起業家精神とビジネス戦略を見ることにしたい。 なぜ米国シリコンバレーで起業したのだろうか。
その理由をＳ氏は、次のように語る。 「ベンチャー企業を起こす条件が、日本に比べて米国シリコンバレーのほうが整っていて、会社を起こしやすかったことが理由だ」もともとＳ氏は、日本人をターゲットにしたインターネットでのビジネスを考えていた。
「Ｂ」のビジネスとは、前述したようにアメリカの通販会社を紹介するというものだが、バーチャルモールをＢが運営し、店舗としてバーチャルショップの運営企業およびカタログ通販をしている通販会社に入ってもらうというものである。 こうしたアービスは、それまで日本にはなかったサービスである。

サービス名でいうと、「Ｓ」と「Ｃ」がそれだ。 そして、同社の収入の柱となっているが、バーチャルショップのテナント料（年間）、カタログではカタログ請求に応じた手数料である。
Ｂのサイトでは、店舗名、またはカタログ名が並んでいるが、消費者にとっての利便はそこで興味を持ったカタログについての説明を日本語で読め、カタログが欲しい思えば数冊でもチェックして、住所・氏名などの個人データをウェブ上のフォームに記入すれば済むということである。 その後は、自分でカタログ請求をするのと同じで、通販会社からカタログが送られるという仕組みだ。
バーチャルショップの場合は、店舗名をクリックすると、日本語の紹介があり、そのサイトにリンクしている。

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